EPDとは？建材・設備メーカーに情報開示を求める前に知っておきたいこと

欧州や北米では、EPD（環境製品宣言） によるエンボディードカーボンやホールライフカーボンの算定・開示が法制度のもとで進められており、脱炭素設計の前提となりつつあります。
日本国内においても、2028年の法制度化にむけて、設計段階でのより具体的な脱炭素提案の必要性が高まっており、設計事務所やゼネコンを中心にEPDを活用したLCA算定のニーズが急速に広がっています。
本ウェビナーでは、建材・設備メーカーにEPD情報の開示や取得を促す前に、設計・施工関係者が最低限理解しておくべきポイントをわかりやすく解説します。

こんな方におすすめ

• 設計事務所やゼネコンでLCA・エンボディードカーボンの提案を検討している方
• 建材・設備メーカーにEPDの提出を依頼する立場にある方
• 海外プロジェクトやESG対応の観点からEPDの基本を押さえておきたい方